仮想通貨(暗号通貨)投資入門!ビットコインからアルトコインまでやさしく解説!

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仮想通貨ビットコインの仕組みとは?購入の方法は?税金はかかる?

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ビットコインの誕生は2008年サトシ・ナカモトという人物が、論文で発表したところから始まります。そして2009年に初めてビットコインが発行されました。

ビットコインが初めて商取引をした物をご存じでしょうか。

それはあるエンジニアが「誰かピザとビットコイン1万枚と交換しないか?」とメーリングリストに登校したところから始まります。

すると、面白いと思ったプログラマーがピザ屋に注文して家に届けました。

現在、ビットコインの価格は約30万円で推移しています。

今のレートで考えると30億円のピザという、まさにどんなピザなのか想像もできないようなピザになってしまいます。

ピザとの交換をきっかけにビットコインは、徐々に世の中に浸透されていったのです。

日本では今年の4月1日から「情報通信技術の進展等の環境変化に対応するための銀行法等の一部を改正する法律案」通称、仮想通貨法案が施行されたことで、急激に知られるようになってきました。

日本でも去年くらいからすでに、ビットコインで決済できる店舗はありました。ですが今年はさらに多くなっていくのが予測できます。

それでも、

  • 「ビットコインについてまだ、あまり分かっていない」
  • 「興味はあるけどいまいち信用できない」

という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は、ビットコインについて全く知らない方が呼んでも理解できるように書いていきます。

そもそもビットコインとは?

今世の中には仮想通貨というものが700以上あると言われています。

その中でトップを走り続けているのがビットコインです。

ビットコインは現在、時価総額は約4兆円で、発行枚数も2100万枚とかなり他の仮想通貨と比べると少なくなめに設定されています。

ビットコインの利点として、発行元が存在していないというところです。

日本やアメリカ、など経済的にも政治的にも安定している国はありませんが、貧しい国だったり、政情不安の国々では、自国通貨の突然の下落によってインフレを起こし、物資の調達が困難になったりすることも多くあります。ですがここ数年で、国家権力が及ばないビットコインへと資産を移しているという話もあります。

実際に、キプロスという国では財政難になったとき、金融機関の預金口座に課税しようとして預金封鎖をしたことで、キプロス国民はビットコインへと資産を移す動きが増えたという例があります。

ビットコインの仕組みはどうなっている?

ビットコインはブロックチェーンとP2Pという2つの技術によって成り立っています。

2つの技術を説明していきます。

ブロックチェーンとは?

ブロックチェーンというのは、ネット上に存在する台帳のことです。

台帳というのは、売買や事務上の記録の土台となる帳簿のことで、ビットコインはこのブロックチェーンという技術を使用し、取引や決済をしています。

そのうえブロックチェーンは、この台帳を誰でも閲覧、確認することができます。

なので、仮にハッキング等が起こったとしても、誰が誰に送ったなどがすぐに分かるため非常に堅固なセキュリティーなのです。

さらにこのビットコインが取引されたすべてのデーターが記録されています。

P2Pとは?

ビットコインを語るうえで避けることのできない、もう一つの技術がP2Pです。

例えば私たちがある会社の新製品について知ろうと思ったらまず、その会社のホームページにアクセスしないといけません。

ですが、パソコンが重たくなったりしてイライラしたりしたことはありませんか。

それは、その会社のホームページにみんなが一斉にアクセスしたため、重たくなってしまったせいなのです。

ですが、P2Pはサーバー自体を不要としているので、重くなったりすることはありません。

ビットコインなどの仮想通貨以外にも、P2Pという技術を使っているものに、スカイプという無料で利用できるIP電話があります。

スカイプを利用したことがある方はイメージし易いのではないでしょうか。

ビットコインの購入できる取引所

現在、ビットコインを購入できる取引所は、代表的な取引所では6か所です。

  • bitFlyer
  • Coincheck
  • Zaif
  • QUOINE
  • ビットバンク
  • みんなのビットコイン

ビットコインだけではなく仮想通貨を購入するにあたって最も重要視しないといけないところは、何よりも取引所に信頼性が高いかどうかです。

ビットコインなどの仮想通貨には、現在公的な保護の仕組みがないので、注意が必要です。

取引所によっては、取引所がハッキング等などの被害を受けたときは、全額保証してくれる取引所は、bitFlyerがあります。

ですが、個人に対しての、ビットコインなどの仮想通貨の抜き取りに対しては保証がないので、各取引所が推奨している、二段階認証を必ずしないといけません。

アカウントの作成

ビットコインを取引所で購入するには取引所でアカウントの作成をしないといけません。

アカウントの作成は非常に簡単で必要なものは、免許証、自分の顔を写した写真が2枚とマイナンバーの認証番号が必要です。

色々なビットコインの購入方法

基本的には銀行やコンビニでお金を振り込んでから、ビットコインを購入するのが一般的です。

もちろんクレジットカードをお持ちの方はクレジットカードから購入することもできます。

もう一つ、コイン積み立てという方法があります。これは月々一定額を銀行から自動引き落としをして、コインを自動購入するというものです。

「ドル・コスト法」と呼ばれるもので、価格が上がったときに少ない量を買い、価格が下がったときにより多くの量を買うというものです。

ハイリターンを見込むことはできませんが、長期投資でリスクを軽減することができます。

このコイン積み立てができる取引所は、Zaifだけとなっています。

ビットコインにかかる税金は?

ビットコインに対してどのように税金がかかるのかというのは気になる方も多いでしょう。

2016年5月25日に「資金決済に関する法律」が改正したのですが、税務上ビットコインなどの仮想通貨は、「通貨」として認められてはいますが、税金関連においては「モノ」として扱うことになっているようです。

仮にビットコインを購入し利確した場合は、所得税と住民税がかかります。

利益が20万以下の場合は確定申告の必要はないようです。

しかし、195万以下では所得税が5%で住民税が10%ですが、4000万以上の収入となると所得税として45%に加え住民税の10%、計55%が税金として飛んで行ってしまいます。

日本の税金制度は累進課税という、収入が増えるごとに税金が高くなるというシステムを採用しているので、仕方がないといえばそうですが、ちょっと高すぎるというのが、正直な意見ではないでしょうか。

ですが、購入する際、今年の7月からはビットコインを含む消費税は非課税となります。

まとめ

ビットコインは今後、様々な企業の決算として使われると言われています。

例えばネットショッピングのガリバー的な存在であるアマゾンではすでにビットコインで決済をできるようにしています。

残念ながら、日本ではまだ対応していないというのが現状です。しかし、法改正もした今年、日本でもビットコインでショッピングが可能になるでしょう。

アメリカの企業だけではなく、日本の楽天でも三木谷社長がビットコインについて去年から言及しています。

他にもCMでもおなじみのネットフリーマーケットで有名なメルカリでも検討をしていると聞きます。

きっとこれからビットコインを使うことが、当たり前の時代に来るのではないでしょうか。

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